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日本の大手家具販売企業、IDC大塚家具が不穏な動きを見せています。

一昨年前にお家騒動とも呼ばれる親子のドタバタの末に起こった社長の交代劇。

あの出来事以降、大塚家具に良いイメージを持っている人は少なくなってしまったのではないでしょうか？

その影響もあってか大塚家具の経営状態は良く無く、現在の既存店舗の再編に着手したようです。

その再編計画によっていくつかの既存店舗は閉店を迎える計画となっています。

そこでここではIDC大塚家具がピンチを迎えている本当の理由と、閉店予定店舗情報などについて詳しく調査しました。

大塚家具の業績が低迷している本当の理由

IDC大塚家具は日本の家具販売企業の草分け的存在です。

現在でも家具販売企業の中でもその規模は第2位。

しかし、あのお家騒動以来企業イメージは悪化し、それに伴い業績も悪化の一途を辿っています。

もちろん他にも業績が低迷している理由はあります。

低価格帯店舗の存在

業績低迷の理由、それはライバル企業の存在です。

大塚家具はどちらかと言えば高級路線の家具販売店ですが、若者向けではありません。

そんな大塚家具にマッチしないお客をうまく取り込んだのが大塚家具のライバル企業のとなる日本企業のニトリや世界中で展開している北欧のイケヤです。

最もお家騒動の後にIDC大塚家具の新社長に就任した大塚久美子氏はライバル企業を見据えて低価格路線を推進していた存在。

これによって全社長で父親である大塚勝久氏と壮絶な親子喧嘩を勃発させる事になりました。

ですので、あのまま社長交代劇がなければもしかしたらIDC大塚家具の経営は更に悪化していたのかも知れません。

会員制のスタイル

低価格路線のライバル企業の他にも消費者の足を店舗から遠ざけている原因がありました。

それは大塚家具の販売方針が会員制であった事です。

大塚家具は1993年から商品の販売を登録した会員のみに限定していました。

その為、薄利多売の様なスタイルではなく来店時に受付登録を行い、接客もマンツーマンで行うシステムを取っていました。

ライバル店との差別化という意味では良いのかも知れませんが、このシステムは現在の需要にマッチするものではなく、新社長就任と共に廃止になり、会員以外でも商品を購入できるようになりました。

大塚家具が再編計画で複数店舗の閉店準備開始

大塚家具は現在日本全国に21店舗を展開しています。

店舗は以下の通りです。

中でも幕張にあるショールームは全店舗の中でも上位店で、高層オフィスビルの26階から35階部分で営業を行っています。

取り扱い商品点数も豊富で、日本製だけでなく海外製品の家具、カーテンやインテリなどの商品約30,000点の品揃えを誇っています。

しかし、そんな幕張ショールームも今回の再編計画によって閉店対象店舗となってしまいました。

また、東京都江東区にあるIDC大塚家具の有明本社ショールームも再編の対象となっています。

現在、商業複合施設の3フロア、約30,000平方メートルのショールームのワンフロアを閉鎖する事が既に決定しています。

大塚家具は再編で復活できるのか？

閉店がある一方で新たにオープンする店舗もあります。

それが東京都中央区の銀座にオープンする最新のショールームです。

こちらは土地柄か高級家具の専門店となっており、敷地面積は約7000平方メートルあります。

大塚家具の再編計画では首都圏に分散していた店舗を集約（閉店し、銀座に集約）する事で在庫管理や集客の効率化を図る事を狙いとしています。

また、前記の通り再編の対象となり、フロアの減床が決定してしまった有明ショールームですが、減床するフロア部分の一部であるオフィス家具コーナーは大塚家具の日本橋店舗へ移転することになり、法人向けに特化した店舗運営を行う計画になっています。

そして、閉店や新規店オープンと言う話になると気になるのがセール開催情報ですよね。

閉店にともなう閉店セールや新規店舗開店に伴う開店セールは企業として見逃す事が出来ない販売のチャンス。

会員制のくくりも外し、再編に意欲を見せるIDC大塚家具。

きっと閉店や新規開店セールを行ってくれる事でしょう。